なぜ、このような台風が起こったのか？
前回の主に千葉県を襲った台風、今回の異常な降雨量の台風によってマーケットが受けた影響を解説していきます。
専門家は一様に、地球温暖化による海水温の上昇が原因といいます。
巨大な台風が起こった理由は、それでなんとなく理解できるでしょう。
しかし、問題は今回の場合は、異常な降水量でした。
実は、このゲリラ豪雨の発生原因の一つは、すでに太陽光パネルだと明らかになっています。
専門家は「地球温暖化のせいだ」と片づけますが、明らかに2010年以前と2011年以降のゲリラ豪雨の発生率は違います。
2011年に何が起こったかといえば、東日本大震災でした。
その際、当時の民主党が脱原発、再生可能エネルギーの促進という政策から各地で太陽光パネルブームが起こったのは記憶に新しいことです。
地域の近くに巨大なソーラー発電があるところでは、ゲリラ豪雨の発生が高いと認識している人は多いでしょう。
太陽光発電がゲリラ豪雨の発生率を上昇させることは事実です。
そして今、何が行われているかを解説します。
地方はソーラー開発の嵐
実は都心部では、売電の需要が盛んなので積極的に投資が行われました。
しかし、田舎での開発は遅れたのです。
もちろん、観光の目玉になりませんので、ともかく太陽が当たりそうな、観光客が行きもしない土地を業者が買いあさり、そこがソーラー発電の集積地になっています、しかも周辺の木々を伐採しています。
今回の山間部での異常な降雨の原因というのが、なんとなく理解いただけたと思います。
再生可能エネルギーは万能？
自動車の電気エネルギーでの発動モーターは自然環境に優しいというのは真っ赤なウソです。
結局、ガソリンなどを燃焼して動く車と電気で走る車の炭素の発生量は変わりがありません。
二酸化炭素、つまり炭素の発生が地球環境を汚染しているのですが、ガソリンカーは眼に見える大気汚染に対して、電気自動車は眼に見えない大気汚染に置き換えているだけです。
どちらも自然環境の破壊には変わりがないのです。
今の世の中
物事には必ず良い面と悪い面があることを認識するべきです。
今回の豪雨災害の遠因とは、地球のわけのわからない変化ではなく、1つは特定できています。
しかも、私たちが自然環境に優しいと信じていることをやって、起こった帰結です。
大量に太陽光発電を採用すると、豪雨が降るという事実があるのにもかかわらず、それを無視している私たちの無知が原因の1つなのです。
こういう事実を指摘しても、感情的に受け入れられえないと言って、太陽光を支持する人が多数でしょう。
こういう感情論が通る世の中なんだ、ということを認識することです。
予想できない台風だったのか？
では、今回の洪水被害、予測し得ないものでしたか？
誰でも1分考えれば、300mmの雨で洪水になるのに、1,000mmであれば床下浸水ではなく床上、1階まで浸水なんて事態はわかるのです。
細かい降雨量まではわからない方が多数でしょうが、起こって当たり前です。
そして、下流部ではタイムラグが起こるのです。
自分の命を守る考え
台風で交通が止まり移動できないと苦情する人もいますが、自然が猛威を振るっても、普段通りに活動できると思っている人などいません。
どんなに文明が発達しようとも、人間は自然などに逆らえないのです。
考えられないことは、まだまださらに起こるという認識を持ってください。
それが自分の命を守る考えなのです。
そして、被害結果は人間が悪いのであって、自然は悪くありません。
マーケットへの影響
ここからが本題になります。
まず、日本は去年も多くの自然災害に苦しみましたが、ここ最近の日本の実情を実行為替レートでみていきたいと思います。
大きい流れは以下のようになります。
1994年からの実効為替レート、日本の国力の推移と考えていただいてよいでしょう。
2011年の東日本大震災のころは、上昇していますので、国力が上昇しているのです、実は。
この意味は、あのころは毎年、物価が下がりデフレの時代と言われました。
日本は技術があるのに、割安で放置されているのだから、外国人が一生懸命、安い企業や土地を買ったのです。
結果として、国力が上昇していました。
それが東日本震災によってますます割安になって、バーゲンセールになったので、余計に中国人を筆頭とした外国人が日本の資産を買いあさったから国力が上がったのです。
安いものを買っても、そもそも日本に活力がなかったので、すぐさま上がるわけにもいかず、投資もやんだことから再び低下しました。
また、2013年年末から発足した第二次安倍政権がアベノミクスを敢行し、通貨価値を下落させたので、円安で景気がいいだけですので国力が低下したのです。
今後の日本に望むことは、通貨だけで上昇させるのではなく、産業が盛り上がって国力が強くなることです。
また、2016年年初に2015年に起こったチャイナショックによってマイナス金利を導入しても下がっています。
各種災害と国力の推移
今回の災害の場合、2011年の東日本大震災と重なりますが、どうだったのか詳細を見てみましょう。
参考までに、阪神淡路大震災は1995年になります。
このときは急騰して急落しており、構造は東日本大震災と同じです。
こちらは2018月1月からの日々の日本の国力の推移になります。
記憶に新しい、2018年9月の北海道地震や関西を襲った台風21号の近辺は急落しました。
すでに株価は2万円に乗せており、外国人から見れば、日本の不動産や株が割安に見えなかったのです。
ですから、災害によって経済活動が阻害され、国力の低下になったのだけの話です。
その後、災害特需が発生し、2019年1月には中国の不振も脱していましたので、急騰しました。
その後は、貿易摩擦などによって停滞します。
しかし、本格的に中国とアメリカの貿易戦争が勃発したときには、中国や韓国への投資をやめて、外国勢が一気に日本に投資してきたと考えられます。
一気に外国人が日本の資産を買ってきましたが、その後、その流入が弱まって、現在に至るという状況です。
9月に急落しているのは、日本銀行が10月の消費増税と世界経済の低迷を受けて、追加の緩和を示唆したためです。
アベノミクスを始めたことによって通貨価値が下落したのと一緒です。
今後、国力推移がどうなるか？
今後、国力推移がどうなるかということです。
今回の台風15号、19号によって国力が下がるのは当然になります。
しかし、東日本大震災のときは株価や不動産がすでにバーゲンセールになっており、さらに下げればみんな喜んで買うという状態でした。
今回の場合は去年と同じで、株価も不動産も高いままですので、安くなっても2014年のように買ってこない状態が予測されます。
つまり、国力が下がることが予測されます。
ただし、おそらく去年の9月の場合もその反動というのが必ずあり、年末には需要が伸びるので、トータルで考えると大きな振れ幅はないことになります。
ドル円のマーケットでは10月15日に大幅に円安になりましたが、これは、日本の国力が落ち、アメリカがブレグジットの楽観的な見通しによってドル÷円でその答えが大きくなったことの帰結です。
今後のマーケットの見通し
株価に関しては、産業活動への被害がありますので、一時的に落ち込むことでしょう。
しかし、まだ被害状況は明らかになっていませんが、一時的な停滞になりますので株価は値を戻すでしょう。
為替に関しては、外国からの資金の流入はありません。
ですので、産業活動の低下によって国力は下がります。
一方のアメリカは今が一番悪くなりますので、この状態でドル÷円を行えば解は大きくなるので円安でしょう。
金はどうなるか？
そもそも国力が上昇するということは日本円への信認への現れですので、2018年に国力が上がるたびに金の価格は下がらなくてはいけないのですが、反対に上昇しています。
これは、ドル建ての金がドルが上昇しているのにもかかわらず、上昇しているのと一緒です。
金利とリンクして金価格は変動しています。
そこで日本銀行は、今回の消費増税と世界景気の低迷によって、次回の金融政策決定会合では緩和の可能性が高い、すなわち金利を引き下げる可能性が高いと言っています。
今回の台風被害によって、日本銀行は金融政策決定会合によって遠慮なく引き下げる根拠ができたのです。
その上にFRBは、次回のFOMCで金利を引き下げるでしょう。
そうなると、金利と連動している金はどうなりますかという問題なのです。
つまり、金は買っても損はない可能性が高いのです。
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