前略、『13』という数字
季節外れなのか、よくわかりませんが、世界の注目である米朝会談が12日に行われるのを前にして嵐の前の静けさではなく、日本列島沿岸に台風5号が来ているようです。
若々しく、青々とした木々は風に揺れています。
さて。
明後日は13日になりますが、この13日というと、中高年齢層には13日の金曜日という昔流行ったワードが思い浮かべる方が多いことでしょう。
ただ、今の若い世代に13日の金曜日が不吉だということも知っている人がほとんどいないみたいです。
しかし、キリスト教ではこの13という数字が不吉であることがあることは案外知られていることです。
たとえば、飛行機の座席には13番のシートがないのはキリスト教圏内では通常の話になります。
では、なぜ、キリスト教で13という数字が不吉になるのか、といえば、簡単なことで物事では13番目に起こることは変化が起こりやすいのです。
これは宇宙工学や星座の動きを研究していると、13という数字が転換しやすい境目だということに気づくと思います。
あくまでも主観ではありますが、13番目に起こるものというものは、変化、転換点になることが多いと思っています。
思い込み、錯覚
人間というものは、一度起こったことが、永遠に続くと思う性質があり、たとえば、バブル景気の渦中にいる人間はその景気が永遠に続くという錯覚をおこしやすい、ということです。
そのカウントの仕方はさまざまありますが、変化や転換が起こると人間は今までの環境が激変をするということになりますので、不安や怒りというものが起こりやすい、ということになるのです。
そういうのが蔓延すると社会不安に陥ることから13というの不吉な数字と言われるのでしょう。
※正確な数字は13ではないのですがね。
ただ、これをキリストが言ったとすれば、紀元前の話になりますので、小数点まで分析をすることができなかっただけの話だと思います。
その米朝会談が12日にシンガポール、セントーサ島のカペラホテル行われ、翌日は当然13日になります。
米朝会談の内容というのは一部、報道には公開はされないと思いますので、翌日、両首脳が何を話し合ったか声明によって発表されることになるでしょう。
つまり、その極秘会談の内容の結果によって、不吉なことが起こるのではなく、世の中の転換、変化が起こる可能性はあると思います。
今回はそれも踏まえ、米朝会談と金相場に関して考えていきましょう。
アメリカサイドの考え方
昨年の秋以降、北朝鮮は核実験やミサイルを発射をして、アメリカやその周辺国を威嚇してきたことから、国連決議を経由して経済制裁を行ってきました。
これはアメリカの安全保障や、日本などの同盟国の安全保障を脅かすのは許さないという態度になります。
これらの行動によって、過去最大幅の圧力をかけたということです。
つまり、今回の経済制裁というのは、北朝鮮の無謀な行動によって引き起こされたことであり、アメリカや周辺国が核の脅威におびえなければいけない、という帰結になります。
今回、筆者が不思議に思うのは、アメリカ大統領がなぜ、北朝鮮に対話を呼びかけたのか、ということです。
そのきっかけはよくわかりませんが、何等かの北朝鮮からのアクションがあったのか、それともアメリカや世界の政治情勢からトランプ大統領が呼び掛けたのか、ということです。
この帰結は今回の6/12の米朝会談になりますが、このきっかけは何であろう、と思うことが今回の会談の結果を握ることになると思います。
北朝鮮の無謀な行動の理由
北朝鮮は国際社会を怒らせるような、核実験やミサイル実験をなぜ行ったのかといえば、それは外国で総書記の兄(金 正男(キム・ジョンナム))を暗殺してしまったことから国連から制裁を受け、その結果で、北朝鮮が、この体制を保証できない、という帰結から各種の実験を行ったと推測できます。
参考までに以前にもお話ししましたように(ここは金のサイトになりますので書いておきますが)日本でも大量の金が佐渡島で発掘されたように、昔は陸続きであった朝鮮半島でも金が採掘されることは周知の事実です。
ですから、現在では、世界最大の金の生産国は中国になりますが、北朝鮮でも金が採掘されていても全く不思議ではありません。
また、核関連でいえば、ウラン鉱山も大量にあり、その技術レベルが追い付かないから採掘されないだけであって、現在はオーストラリアが世界一のウラン採掘国でありますが、北朝鮮はそれを上回る埋蔵量があると推定されています。
つまり、この北朝鮮の一連の無謀な行動は、兄の暗殺から国際社会から制裁を受け、その結果起こったことである、少なくても、それが起因となると思います。
粛清の理由
では、なぜ、この北朝鮮は、指導者の兄を暗殺しなければいけなかったかのでしょうか。
やはり将軍の兄が存命であれば、現在の将軍は非常にやりづらい部分があったのだと推測されます。
北の指導者は年齢が公表されていないのですが、就任当時は20代であったことは確かであり、若者がいくら前指導者の息子といえども、実力不足であったのにも関わらず、その地位につけたのでしょうが、本人も周囲も相当な不安があったのだと思います。
つまり、アメリカと対話をする過程で何度も北朝鮮が主張したのは「体制の維持」を訴えかけています。
何故でしょう。
今の指導者が就任して依頼、叔父を処刑し、幾人も拘置所に送り…
処刑した人間は、金家三代の中でも群を抜いています。
答えは、それだけ権力基盤が不安定であるから、そういった粛正によって体制基盤を固めているであろうと推測されているのです。
金正恩の素顔
しかし、先日の韓国大統領との会談によって、北の総書記が案外、そういった粛正などをしている人間の割には、相手と対等と話をする能力が内外に示されました。
世間の独裁者のイメージというのは、自分の意にかなわない人間は相手にしないというイメージがあると思いますが、案外フレンドリーに話せることが示されたのです。
IOCのバッハ会長もかなり紳士な態度であったと言明しており、また大国、中国を訪問したときに、習主席の言葉を熱心にメモっているところも驚きをもって、みなさんみたことでしょう。
つまり、独裁者のイメージが最近、頻繁に外交活動を行っていますが、会って、話せば、話せない人間であるということが証明されたことがこの北朝鮮情勢の緩和に役立ったと思います。
そもそも、この若い指導者は若いころを海外で生活をしており、アメリカのNBA好きは有名な話です。
もちろん、ある程度、英語やドイツ語も話すことができます。
つまり、まったくの世間知らずの指導者ではない、ということです。
北朝鮮は成長している
しかし、米朝会談を決定してから、この若きフレンドリーの指導者の意に反して、北朝鮮は韓国との会談を威嚇したり、放棄してみたりとやりたい放題でした。
またシンガポールでの米朝会談にしても行き成りキャンセルを叩きつけ、この若い指導者が指示をしてやったとは思えないような行動も相変わらずみて取れました。
つまり、内政を掌握しきれていない、という部分が多々、観察することができ、このような行動がドタキャンするという噂まで広まったのです。
その代表例が実際に、北朝鮮の元首を乗せる飛行機はシンガポールには直行できません。
そして、そのほかには北朝鮮には驚きの事実があり、あれだけ経済制裁で国力が疲弊しているのにも関わらず、去年に年4パーセントの成長をしているのです。
参考までに日本は1パーセント後半ですので、その経済成長は目を見張るものがあります。
経済的には当然、困っているでしょうが、でもその裏では経済成長が4パーセントもしたら、経済制裁がなければどれだけ成長をしていたのか、と思うほどの数字です。
アメリカの思惑
さて、この見出しを説明する前に、アメリカと中国の現状をお伝えします。
アメリカの現状
アメリカはみなさんご存知のように、世界有数の穀物生産国であり、また、石油も世界一に最近なりました。
工業製品も言わずとしれているため、現在アメリカが世界有数の豊かな国といっても過言ではないのは、誰しもが認めることになります。
中国の現状
経済大国第二位の中国は、アメリカにないものを追い求めています。
例えばみなさんもご興味あると思いますが、ビットコインなどの仮想通貨です。
特にビットコインのステークホルダーの9割以上が中国にいます。
その他の所有者はロシア、北朝鮮、韓国です。
つまり将来を担う、仮想通貨のオーナーはほとんど中国人という事です。
その仮想通貨の裏返しになるものは、金(Gold)。
仮に仮想通貨が消滅し、またお金の王様のドルが消滅をしても、価値の残るものは金になります。
その金の世界一の生産量を誇るのは中国になります。
そのお隣の北朝鮮も相当な埋蔵量を持っていることも確かです。
トランプさんは、この米朝会談が決定してから北朝鮮に投資をしてもいい、という提案を掲げています。
これは、北朝鮮が金の世界有数での埋蔵国であり、ウランもそうであることが鍵になっていると言えるでしょう。
これがアメリカの、米朝首脳会談の思惑と言えます。
アメリカのと中国と北朝鮮
中国はその計画で2030年を目途にアメリカをぬいて、世界一の経済大国になるという計画をもっていますが、それはアメリカのように資源や工業ではありません。
中国は資本主義の要であるお金に関するもの全てで世界一になる事を掲げています。
この理由からトランプさんが積極的に『北朝鮮投資をする』と言っているのは、核放棄をしなくとも、その案件だけは会談で通すかもしれません。
日本からみれば、アメリカも中国も単なる欲張りかもしれませんが、指導者からすれば、自国をより一層、発展させたいという欲望が限りなくあることを考えれば、当然のことだと思います。
世界一の経済大国である裕福なアメリカと、これからお金に関して世界一裕福になる中国の考え方をみれば、今後資本主義ないしは、便利の代表格の「お金」の利権、つまり金を北朝鮮がもっているのですから、この権益を最初に得たいと思うのが自然なことになるでしょう。
今回の北朝鮮との会談で、北朝鮮の非核化などはまず、間違いなく通らない議題になると思います。
しかし、トランプさんが譲歩するとすれば、北朝鮮への投資を行うということは飲む可能性が北朝鮮にはあると思います。
その際アメリカの国益を考えると当然の要求である非核化は、概ねその結果が出ない可能性がありますので、トランプさんは日本の拉致問題を議題にあげると思います。
北朝鮮による韓国人や日本人の拉致問題は、議題にのれば、それだけでも成果と言えるものであり、お土産なしでアメリカに帰国という帰結もなくなるわけですから、取り上げるだけだと思います。
その伏線が安倍さんとの会談での日本人拉致問題を取り上げたことかと。
要するに、この米朝会談の成果というのは、振り返ってみれば何もない可能性もあるかもしれませんが、下手をしたら北朝鮮の金市場が国際社会に復帰する布石ともなる可能性があるわけです。
このことに金の投資家は注目するべきではないでしょうか?
そして実現
追記:2018/06/12現時点でのニュースサイトからの引用
両首脳は通訳だけを交えた一対一の会談を38分間行い、ポンペオ米国務長官ら幹部を交えた拡大会合を始めた。
トランプ氏は冒頭、
「あなたとお会いするのはとても光栄だ。私たちは大きな成功をともに収めるだろうと思っている。そして私たちはこれまで未解決だった大きな問題やジレンマを解決できるだろう」
と語り、正恩氏は
「困難はあるだろうが、(トランプ大統領とともに)巨大な事業を始める決心はついている」
と応じた。
両首脳の思惑が合致した模様だ。
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